妊娠生活には不確実なことが多く、体調次第では入社日に確実に入社できなかった
り、最悪内定を辞退されたりしまう恐れがあります。また、妊婦さんは入社後に
長期休暇に入ることがわかっているので、せっかく入社したのにまた新たに
業務の担当を探さないといけません。そのため、どうしても企業からは敬遠される
傾向があるのは事実です。
ただし、「即戦力としてバリューを発揮してもらえるなら、入社後に産休育休を
取得することがわかっていても問題ない」という会社もあります。
会社の社風や面接官の考えによるところが大きいので、こればかりは応募時に
判別することは難しいです。
◎妊婦の転職活動は体調第一！決して無理はしないこと
妊婦が転職活動をするときの最優先事項は、自分の体調管理です。
気分があまり優れない日々が続くようであれば、転職活動の中止もやむをえないです
とくに妊娠初期はつわりがきつくなる傾向があるので、今の会社に出社するだけ
でも大きな負担となりえます。
妊娠中は体調面だけでなく、精神面でも不安定になりがち。
転職活動自体がストレスの原因にならないよう注意しましょう。
◎転職活動で妊娠中であることを隠すのはNG
ときどき、妊娠を隠して入社しようとする人もいますが、それは自分にとっても
会社にとってもメリットがありません。
お腹が目立たないあいだであれば隠せるかもしれませんが、いずれは
必ずわかってしまうことです。
確かに、内定を一度出してしまえば、妊娠を理由に取り下げることはできないです。
しかし、内定後に妊娠を伝える行為は、会社との信頼関係を崩します。
入社したあと、なんらかの理由をつけられて退職に追い込まれるケースも
あるかもしれません。
また、会社に妊娠中であることを伝えていないために、力仕事や出張などハードの
仕事を任される可能性もあります。
妊娠中はこちらの体調を配慮してもらいたい場面もでてくるため、自分の体を
守る意味でも、妊娠していることは必ず伝えておきましょう。
◎妊婦の転職は即戦力になれることが重要
妊娠中の人は、いずれ出産・育児で職場を離れる時期があるため、
ほかの候補者よりも不利になります。そのため、もし入社できる可能性があると
すれば、即戦力として短期間で活躍できることが必須条件となります。
前職で就職先に役立つ豊富な経験をしていたり、貴重な資格を持っていたりする
人材は、妊娠中でも会社から歓迎される可能性がゼロではありません。
妊婦が就職活動で成功するためには「即戦力で活躍できるかどうか」が鍵を
握っていると考えましょう。
◎妊娠中はアルバイトを視野に入れるのもあり
正社員にこだわらないのであれば、パートやアルバイトで働くのも悪くないものです。
非正規であれば、採用のハードルは下がりますし、体調に合わせてシフトを
組んで働くことができます。出産前後までは非正規で働き、育児が落ち着いてから
正社員を目指す人は珍しくありません。
◎有給や育休のルール、福利厚生は要チェック
妊娠中は妊婦健診で会社を休まなくてはいけません。
有給のルールがどうなっているかは、必ず事前確認が必須です。
一般的に入社後半年してから有給が取得できる会社が多いので、
休んだ場合は欠勤控除（休んだ分の日給が減る）となることが多いです。
また、育児休業に関するルールも注意が必要です。
法律で定められている産休は入社時期にかかわらず誰でも取得が可能です。
4月より有期雇用労働者（たとえばパート・アルバイト、契約社員など）の育児休
業・介護休業の取得要件が緩和され「引き続き雇用された期間が１年以上」の要件が
撤廃され、「4月より子どもが1歳6か月になるまで（2歳までの育児休業では
2歳になるまで）の間に、雇用契約が終わることが明らかでないのみになります。
会社によっては産休育休の取得者がこれまでにおらず、制度が整っていない場合も
よくあります。できればママ社員が活躍していて、産休や育休に対して理解の
深い職場を探すと安心です。
◎まとめ
体を一番に考え、必ず妊娠中であることの公表、求職者様の働きたいという気持ちに
応えるため、一番いい状況を法人と求職者様と一緒に作り出すことが大切ですね。
